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前回は、老後資金の積立は家づくりと同時に考え、
そのためには、ある3つのコストを削減することで
資金を捻出していく必要がある、
というお話をさせていただきました。

そして今回からは、
その3つのコストについて、
一つずつ詳しく解説していきたいと思います。

つまり、もしもの事態に備えて、
必要以上に生命保険へ加入する必要が
なくなるということになります。
その理由を、順を追ってご説明します。

理由①
まず、万が一のことが起きた場合、
配偶者には「遺族年金」が支給されます。
さらに、お子さまが小さい間は、
その金額が上乗せされる仕組みになっています。

理由②
加えて、住宅ローンの名義人が亡くなるということは、
その方の生活費や車の維持費などが
一切かからなくなる、ということでもあります。

例えば、
車1台を維持するための費用は、
車両代の分割払いだけでなく、
ガソリン代、保険料、車検費用、
メンテナンス費用などを含めると、
毎月およそ7万円かかるとも言われています。

その生活費がまるごとなくなるとすれば、
家計の負担は大きく軽減されます。

つまり、
住宅ローンの残債がゼロになり、
生活費が大幅に減り、
そこに年金収入が加わることで、
仮に給与収入が残っていれば、
十分にゆとりある生活が可能になるのです。

だからこそ、万が一に備えて、
必要以上に保険へ入り過ぎる必要は
ないというわけです。

理由③
また、日本は諸外国と比べても、
健康保険をはじめとした
公的保障制度が非常に充実しています。
そのため、
医療保険に過剰なお金をかける必要も
実はあまりありません。

というのも、
国民年金をきちんと納めていれば、
誰でも「高額療養費制度」を
利用することができるからです。

多くの方は、仮に医療費が100万円かかった場合、
自己負担割合である30％、つまり30万円が必要になる
と、思われがちです。

しかし、高額療養費制度を使えば、
実際の自己負担額は10万円以下に抑えられます。

そう考えると、毎月3,000円や5,000円といった
高額な医療保険料を支払うよりも、保険料を抑え、
その分を貯蓄に回して現金を手元に残しておく方が、
合理的だと言えるでしょう。

病院側としても、ベッド数には限りがありますし、
経営面を考えれば、できるだけ入院期間を短くし、
通院へ切り替えたいという事情があります。
その結果、保険適用外となる通院費用が
別途必要になるケースも考えられます。

以上の３つの理由から、
もし現在、万が一に備えて
必要以上の保険に加入しているのであれば、
家づくりをきっかけに、一度すべて見直してみることを
おすすめしています。

場合によっては、保険の見直しだけで、
毎月1万円〜1万5,000円ほどの
老後資金を捻出できる可能性もあります。

次回は、2つ目の要素である
「光熱費」について、
詳しくお話ししていきますので、
ぜひ次回もご覧ください。